リコーのあゆみ

リコーの創業者、市村清

わが国の科学振興を目的に創設された理化学研究所はその研究成果の事業化を図るために1927年「理化学興業株式会社」を設立、ここから多くの理研製品が発売されていきました。同社の感光紙事業を大きく発展させたのがリコーの創業者、市村清（1900～1968）です。彼は感光紙部門いっさいの事業を継承し、1936年2月6日にリコーのルーツである理研感光紙株式会社を設立。資本金35万円、従業員33名の出発でした。

創業の精神として市村が提唱した「三愛精神（人を愛し　国を愛し　勤めを愛す）」は、事業・仕事を通じて、自らとその家族、顧客、関係者、社会のすべてを豊かにすることを目指した考えで、今もリコーグループの全社員が経営や仕事を行ううえでの原点としているものです。

そしてリコーの誕生

カメラとしては初のベルトコンベア方式による大量生産を実現。当時のカメラ生産は手工業で、月産数百台からせいぜい1,000台程度が普通だった時に、本機は桁違いの10,000台が生産されました。これにより、当時贅沢品だったカメラを安価で提供することにも成功。カメラの大衆化・一大ブームを巻き起こし、国内のカメラ生産量の50%以上をこの一機種で独占したと言われています。

1950年代後半、「複写する」という代わりに「リコピーする」という言葉が生まれ、複写の代名詞として広く普及しました。そのルーツは、1955年発売の「リコピー101」です。リコピー101とそれに続く一連の卓上型ジアゾ湿式複写機リコピーシリーズは、オフィスオートメーション（OA）のさきがけとして事務作業の合理化に革命をもたらしました。同機は、一般社団法人日本機械学会から2012年度「機械遺産」第54号に認定されました。

リコピー101：オフィスオートメーションのさきがけ

1955年発売の「リコピー101」が複写機遺産に認定

1960年4月、静岡県沼津市に製紙工場を建設。1962年には感光紙工場も併設し、世界初の原紙抄造から感光紙までの一貫生産体制が確立されました。

1962年5月、大森本社に事務機工場、総合研究所を建設し、その後マイクロ写真機器、オフセット印刷機、DPS機器など幅広い製品分野に進出していきました。

1960年には国産初の自動露出EEカメラ「リコーオート35」を完成したリコーは、1962年にはフィルムの巻き上げも自動化し、完全に押すだけで写るハーフサイズカメラ「リコーオートハーフ」を発売。ハンドバッグに入る、実用カメラとしては当時世界最小サイズの自動化カメラとして、女性ユーザーの拡大にも大きく寄与しました。

リコー歴史カメラ「オートハーフ」 カメラ史に残る長寿命機「リコーオートハーフ」(1962)

事業の多角化が進み社名を1938年に「理研光学工業株式会社」と変更。1960年代に入り売上高100億円を超える企業となった理研は、1963年4月社名を現在の「株式会社リコー」に改め、さらに大きな飛躍を遂げることになります。

ロゴマークのあゆみ

1965年に発売された「電子リコピーBS-1」は、当時の業績不振からリコーを救った立役者となりました。デスクトップ機として世界で初めて原稿台固定方式を採用し、シートだけでなく本などの冊子もの、さらには織物、宝石、機械部品、食器などでもコピーがとれるBS-1は、「なんでもコピー」の時代をリードするとともに、本格的な世界進出への道を切り拓く原動力にもなりました。

電子リコピーBS-1：「なんでもコピー」の時代をリード 1965年発売の「電子リコピーBS-1」が複写機遺産に認定

世界的なヒット商品の誕生とともに世界各国の大手メーカーとの技術提携も活発に行われ、台湾、韓国、アメリカ、オランダに現地法人を次々と設立、海外へとリコーブランドを広げていきました。1970年にはニューヨーク事務所とRicoh Industries, U.S.A., Inc.を統合し北米の拠点となるRicoh of America, Inc.をいち早く設立しています。

アジアで初となる「日本万国博覧会」は1970年3月15日から183日間にわたり、大阪で開催されました。“人類の進歩と調和”をテーマとした祭典にリコーは、技術の総力を傾けたリコー館を出展。奇抜なアイデアとユニークさは多くの人の心をとらえ、期間中700万人以上もの来場者を集め好評を博しました。

1970年代に急成長したオフィスコンピューター分野においてリコーは、ブームの先陣を切る商品開発を行いました。1971年にTDK社と共同開発された「リコム 8」はリコーのオフィスコンピューター1号機です。 2～4kバイトの磁気コアメモリーと、64ビットの演算処理装置は、当時では抜群の記憶容量と高速性を誇り、また、設置面積を少なくしたタワー型のデザインという点でも注目されました。

それまでA4原稿を1枚送信するのに3～6分かかっていた電送時間を一気に1分に短縮し、さらに国際間電送も可能にした世界初の事務用高速ファクシミリ、それがリコーの「リファクス600S」です。1973年4月の製品発表会では、世界で初めて東京とニューヨーク間で衛星回線経由によるファクスの送受信が行われ、「技術のリコー」の名を世界にとどろかせました。

リファクス600S：公衆回線網に接続する世界初の一般事務用高速デジタルファクシミリ

「ニューリコピーDT1200」は、年々ハイレベルになる普通紙複写機（PPC）への要望に応えるべく開発されたリコーの自信作でした。普及機としては初めて2種類の用紙をワンタッチで切り替えることができ、また、「液体現像方式」により、最後の一滴までトナーを使い切ることができました。また、このマシンは、100万枚の連続コピーテストでも画像が薄くなることがなく安定したコピーを実現し、メンテナンス作業を軽減。特に広大な面積のアメリカで好評を博しました。世界の湿式複写機の流れを変えた歴史的商品として、1991年アメリカの「Copier Hall of Fame」（コピーの殿堂入り）を受賞しました。

「不況に強い企業づくり」を合い言葉に、1971年11月、リコーは品質管理の最高賞「デミング賞」受賞を目標として掲げ、以後3年10ヵ月の間、全社を挙げてさまざまなTQC（統合的品質管理）活動を展開し、経営体質の改善に努めました。その結果、1975年11月17日、事務機メーカーでは初の栄誉となる「デミング賞」実施賞を受賞。同時に、新たな時代に向けて企業体質改善のオーバーホールを果たしたのです。

拡大・縮小機能付のA3判PPC 「リコピーFT4060」は、小型機でありながら高い画質と耐久性を誇り、発売からわずか10ヵ月で10万台を売り上げた大ヒットマシンでした。新開発の電子写真作像システムを搭載し、トナーなどのサプライ、メカニズム、さまざまな技術の集大成により、小型・高品質・高耐久性を実現。豊富な用紙に対応し、オフィスのコピー作業の効率化に大きく貢献しました。

海外事業もこの時期にめざましい動きをみせます。1978年度の輸出実績は全体の34.1％を占め、現地法人も世界各地に次々と展開していきました。1979年に、アメリカ・カリフォルニア州にOA関連機器の生産会社Ricoh Electronics Inc.を設立。続いて、1983年12月には、イギリス・テルフォードでOA関連製品の生産拠点としてリコーUKプロダクツがその活動を開始しています。先行していた北米に続き、欧州においても次代への飛躍のための基盤づくりが着々と進行しました。

リコーは創立50周年記念事業の一環として、長期的視野に立った総合的な研究開発体制を強化拡充する「研究所群構想」を進めていましたが、その中核となる中央研究所を、1986年4月23日横浜市港北ニュータウンの一角に設立しました。敷地面積は1万6700㎡、クリーンルームや精密測定室、分析室などの各種実験室はもとより、研究員の自由な発想やコミュニケーションを促すためのスペースなども設置。応用基礎研究から実用化をねらった開発までを行う総合的な研究開発拠点です。

当時の主流はモノクロアナログ機で、デジタルコピー機は1台200万円以上の価格で、しかもオフィスに設置するにはサイズも巨大でした。　そこで、一般のオフィスで使える大きさのデジタル機を100万円以下で発売する目標で開発されたのがデジタル複写機「IMAGIO 320」です。これまでにない再現性に優れた画質を誇り、多彩な画像編集機能、オート機能や他のOA機器との連動を可能にする複合機能など豊富な機能を盛り込み、発売後1年で2万数千台を売り上げる大ヒット商品となりました。

1989年9月19日、リコーは、1992年オリンピック（バルセロナ大会）のファクシミリ分野におけるワールドワイド・スポンサー契約を締結しました。この契約に基づき、リコーは167カ国、約40の各種競技連盟・団体とIOC（国際オリンピック委員会）本部を結ぶ「オリンピック・ファクス・ネットワーク」を構築。この世界的レベルのファクシミリ網により、それまで郵便やテレックスに頼っていた情報のやりとりが飛躍的にスピードアップ。正確で迅速かつスムーズなオリンピックの運営に大きく貢献しました。

当時の一般的なカラーコピーは、A4の複写に1枚あたり5分程度の時間がかかっていました。この主な理由は、1つのドラムにCMYK（シアン、マゼンタ、イエロー、ブラック）の4色の作像を繰り返していたためです。この点に着目したリコーは、4色のカラーを同時に処理可能な4ドラム感光体システムを開発。このシステムを搭載したデジタルカラー機「ARTAGE 8000」は、世界最速（当時）毎分15枚の圧倒的な高速カラー出力を実現し、また、さまざまな紙種へのコピーも可能にしました。本機の誕生により、一般オフィスにおけるカラーコピー活用が現実のものになったのです。

1990年代に入ると、リコーは環境経営への取り組みを本格化させます。複写機などの重量の約20％はプラスチック部品ですが、従来はほとんどが分解・分別されることなく製品のまま破砕、廃棄されていました。こうした無駄をなくすために、リコーはリサイクル可能な部品をできるだけ使う設計に取り組み、1993年にリサイクル設計方針および製品評価システムを設定。これに基づき1994年に初のリサイクル対応設計複写機を発売しました。 こうした取り組みが「リコー環境製品アセスメントとリサイクル対応設計推進事業」として認められ、1995年、財団法人クリーンジャパンセンターが主催する「再資源化開発事業等表彰」において最高賞である通商産業大臣賞を受賞。リサイクル対応設計は、リコーの環境経営の伸展を支える基盤となりました。

イメージ情報とデータ情報の一元的な処理を目指し開発されたリコー独自の0AシステムであるIPS（画像処理融合技術）を搭載した「リコーDC-1」は、新たにデジタルカメラ市場を開拓した一台でした。シャツのポケットに入るサイズ。そこにズーム、通信機能、音声付き動画録画など現在のデジタルカメラでは常識となった機能を搭載。PCへのデータ取り込みを前提にするため、専用のアプリケーションや画像を記録するメディアも独自に開発されました。

｢imagio MF200｣は、それまで主流だったアナログ機からデジタル機への移行を一気に促したマシンでした。デジタル機ならではの高画質、メモリーコピー機能などに加え、A3機で世界最小幅（当時）のコンパクトボディ、徹底した本体のコストダウンによる低価格の実現などもあり、中小企業ユーザーを中心に大ヒットを記録。リコーの国内出荷台数におけるデジタル率が50％を超えるなど、国内外でデジタル機の本格的な普及を促進しました。

「求められる価値をお客様とともに創り、長期にわたって競争力を維持できる体制」を目指すリコーグループは、CS（カスタマー･サティスファクション）経営体質づくりに取り組み、1999年12月「日本経営品質賞（Japan Quality Award）」を受賞しました。リコーグループでは、その後も顧客起点の考え方で、お客様満足の向上と競争優位の視点に立った経営品質に係わる経営革新をグローバルに水平展開しており、国内海外を問わず、グループ各社を主管する部門による各社の経営品質の評価・改善を実施しています。

リコー独自の省エネ技術QSU＊1を搭載した複写機「imagio Neo 350シリーズ」が、業界で初めて省エネ大賞の最高賞＊2を受賞しました。お客様が複写機の省エネに関心を寄せる大きなきっかけとなり、環境配慮型製品の開発と普及が加速しました。

＊1　QSU：クイックスタートアップの略。待機中の複写機を低電力で保ち、 いざ使う時に素早く立ち上げる“使いやすさと省エネを両立"させた技術です。
＊2　第11回省エネ大賞「経済産業大臣賞」

市村自然塾は、株式会社リコー及びリコー三愛グループの創業者である市村清の生誕100周年を記念して、神奈川県足柄上郡松田町に設立された特定非営利活動法人（NPO法人）。青少年の健全な育成を目的とし、｢生きる力を大地から学ぶ｣という基本理念のもと、次代を牽引していくリーダーとしての資質を備え、自ら生き抜く力を持った健全な子どもたちを育む場を提供いたします。

リコーテクノロジーセンターは、大森事業所（東京都大田区）や厚木事業所（厚木市）などに分散していた日本国内の画像＆ソリューション製品（複合機・プリンター等）の開発拠点を集結し、要素技術開発から生産技術、さらには製品評価までを一箇所に集約したリコーの技術開発拠点。部門を超えたクロスファンクショナルな開発体制をとることが可能となり、開発効率の向上が可能になりました。

ニュースリリース

「PxPトナー」は、ポリエステルを用いた重合トナーで、工法はエステル伸長工法という独自方式を採用。トナー粒子が小さく均一で、しかも形状制御が容易なため、一層の高画質化を実現する一方、トナーの定着温度をより低くすることが可能なため将来的に機器の省エネ化にも貢献します。
さらに製造工程でのCO2排出量を、従来の粉砕トナーと比べ約35％低減することも可能です。　新工場は、国内のサプライ生産拠点である沼津事業所（静岡県沼津市）に増設されました。

技術ページ

リコー創業者の市村清が“リコー三愛グループ”のシンボルとして、昭和38年1月に建設した三愛ドリームセンター。リコーが創業70周年を機に、新しい広告塔を設置しました。デザインテーマは「誕生、成長」。新芽の伸びゆくイメージ、花のつぼみが咲く生命感を表しています。その後2014年9月には100%自然エネルギーで点灯する広告塔を設置し、現在に至ります。

主要製品の研究・開発拠点であるリコーテクノロジーセンター（神奈川県海老名市）が日本経済新聞社主催の第4回 日経ものづくり大賞を受賞。
日経物づくり大賞は、 「ものづくり」に関わる優秀な工場や研究所、そこで採用するプログラムやシステムを表彰するものです。
リコーテクノロジーセンターは、開発・設計・生産準備部門を集約し、クロスファンクショナルな開発体制による開発プロセス改革に取り組み、効率化を実現した点が評価されました。

「RICOH Pro C900」は、プロダクション市場向けプリンターの新ブランド「RICOH Proシリーズ」の第一弾として発表されました。クラス＊最高となるカラー/モノクロともに毎分90枚（A4横送り）の高速・高生産性を実現したうえ、プロダクション市場で求められる高画質出力や高い安定性・信頼性を実現し、本格的なPOD（プリントオンデマンド）ニーズに対応する一台となりました。

＊本体標準価格が3,000万円以下のカラープロダクションプリンターにおいて（2008年5月7日現在）

ニュースリリース

リコンディショニング（RC）機とは、再生処理を行い、別途所定の品質基準で保証を行う部品、または所定の品質基準で必要な部品を交換するなどの再生処理をした製品のこと。「imagio MP C3500RC/C2500RCシリーズ」は、リコーがデジタルフルカラー複合機として初めて送り出したリコンディショニング機で、リユース部品の使用率は質量比で平均80％を達成。しかもリユース部品を使用しながら、新造機＊と同等の品質基準をクリアしています。

＊ 新品部品、または一部再製造された部品で構成された製品

ニュースリリース

経済社会の将来動向と企業経営への影響を研究する「シンクタンク機能」と、その研究成果を基に経営陣に対して助言・課題提起を行う「アドバイザリー機能」を併せ持つ「リコー経済社会研究所（Ricoh Institute of Sustainability and Business）」は、刻々と変化する経営環境の背景にある経済社会の構造的変化を的確に把握すると同時に、企業自らの経営状況に照らし合わせた独自の分析をより強力に行います。

ニュースリリース

映像や音声等の多様な情報を統合して効率的に情報交換できるビジュアルコミュニケーション事業に参入。リアルタイム双方向通信や多拠点通信を可能にする最適なプラットフォームをクラウド上に構築し、インターネット経由で本社や支社間といった同一企業内はもちろん異なる企業間でもビジュアルコミュニケーションを可能にするテレビ会議/Web会議システム「ユニファイド コミュニケーション システム（UCS）」をはじめ、超短焦点プロジェクター、インタラクティブホワイトボード（IWB）など、ビジネスコミュニケーションを革新するさまざまなプロダクトを順次提供していきました。

ニュースリリース お知らせ

ペンタックスリコーイメージング株式会社は、この年10月1日付けでリコーの完全子会社として発足。従来のリコーのデジタルカメラ事業に加え、PENTAXブランドのデジタル一眼レフカメラや多彩なレンズ群等をラインアップし、コンシューマー向けの製品やサービスを強化しました。その後、2013年8月には、社名を「リコーイメージング株式会社」に変更し、今日に至っています。

＊ 現「リコーイメージング株式会社」

ニュースリリース 公式サイト

｢RICOH THETA（リコー・シータ）｣は、一度シャッターを切るだけで撮影者を取り囲む全天球イメージを撮影することができる世界初*の画像インプットデバイス。独自開発の超小型二眼屈曲光学系を採用することにより上下を含む真の全天球画像の撮影を可能にし、撮影者の意図や予測を超えた光景、斬新な全天球画像を世界の人たちと共有する楽しさを体感することができます。

＊コンシューマー製品において、水平方向や半天球だけでなく、撮影者を取り巻く空間全てをワンショットでキャプチャーできる点において。（2013年10月時点。リコーイメージング社調べ）

ニュースリリース 商品サイト

3Dプリンターをキーとしたアディティブ・マニュファクチャリング事業(AM事業)に参入。
事業の第一弾として、ものづくりイノベーション拠点「RICOH Rapid Fab」を開設。3Dプリンターの仕入れ販売、3Dプリンター出力サービス、リコーの実践事例に基づくコンサルティング提案を展開し、順次グローバルに拠点を拡張していく予定です。日本における販売はリコージャパン株式会社が行っています。

ニュースリリース 商品サイト

リコーインダストリアルソリューションズ株式会社が発売した、対象物の形状を高精度かつ高速で3次元計測することができる産業用ステレオカメラ「RICOH SV-M-S1」は装置の「目」の役割を果たし、対象物を3次元計測することでシステムの自動化を可能とするカメラです。本製品は、リコー独自のキャリブレーション技術により、1m計測時に測距精度約±1mm（実測値）という高精度検出を実現させました。撮影から画像処理、視差演算までを全てカメラ内部で行うことでデータ処理速度が向上するため、30fpsの高フレームレートで3次元データを計測することができます。リコーではこのほか、FA（Factory Automation）カメラも多彩にラインアップし ています。

ニュースリリース 商品サイト

40チャンネル面発光型半導体レーザーアレイ素子（VCSEL: Vertical Cavity Surface Emitting Laser)を開発したリコー未来技術研究所技師長の佐藤俊一と、同研究所東北研究センターの軸谷直人が、平成27年度科学技術分野の文部科学大臣表彰において科学技術賞を受賞しました。このVCSELの搭載により、印刷物の多品種・短納期・小ロット化といった近年の新しい印刷(オンデマンド印刷)需要に応えられるプリンターが製品化されました。また不要な印刷物の出力を最小限に抑えられるという効果から地球環境保全にも貢献しています。

お知らせ 技術ページ

RICOH Future Houseは、「人が集い、学び、成長する。そして未来を創造していく場」をコンセプトとした新発想の商業施設。通りに面した壁面は全面ガラス張りの地域に開かれた開放感あふれる4階建ての建物で、各フロアに子供たちが科学や技術を体験する学習エリア、知的好奇心に応えるイベント・セミナーエリア、まちとともに未来を創るワーキングエリアを配し、幅広い年代の方々がそれぞれの未来を見据えてご利用いただくことができます。また、カフェレストランやプリントサービス ショップなど気軽にご利用いただけるエリアもご用意しています。

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1974年に発売したディジタルファクシミリ「リファクス600S」が、一般社団法人 電気学会 第9回でんきの礎として顕彰されました。顕彰理由は、世界初の実用的国際間データ送受信を実現（A4サイズ1枚送信時間を従来の6分から1分に短縮）し、ファクシミリの普及に大きく寄与したこと。適用された符号化などデジタル技術が、国際標準化へつながるとともに複写技術と融合し現在のコピー、プリンタ、ファクス、スキャナー一体の複合機へと進化し、OA機器の発展とオフィス業務の革新的効率化に貢献したことによるものです。

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高齢化社会への対応、医療費削減、地域間の医療水準格差解消などが求められるヘルスケア分野を、社会課題の解決に取り組む分野の一つとして位置付け、事業参入することに決定。その一環として、画像診断装置事業の事業展開・研究開発を加速するため、横河電機株式会社から2016年4月1日に脳磁計*事業を譲り受けました。

「ヘルスケアIT領域」「メディカルイメージング領域」「バイオメディカル領域」の3つを重点領域と定めて事業拡大を目指します。
メディカルイメージング領域では、脊髄や脳の神経活動を見える化する計測装置の開発・展開など、医療画像診断システム＆サービスを展開します。

＊脳の神経活動により生じる生体磁気を計測する装置

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リコー環境事業開発センターは、創立80周年の記念事業の1つとして設立。本センターは、「リユース・リサイクルセンター」、「環境技術の実証実験の場」、「環境活動に関する情報発信基地」の3つの機能を併せ持っています。「環境技術の実証実験の場」では、産官学連携のオープンイノベーションの手法を用いて、パートナーとともに進めることで、環境事業の創出を加速します。 リコーは90年代から環境保全と利益の創出を同時に実現する「環境経営」取り組んできました。この考え方をさらに進化させ、これまでの事業領域にとらわれない、より広い分野での環境事業の創出を行い、持続可能な社会の構築に貢献すべく、｢お客様と共に進化する環境経営｣を目指しております。

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