マテリアリティ（重要社会課題）

• リコーグループの経営戦略とマテリアリティの特定
• リコーグループが取り組む7つのマテリアリティとSDGs
• マテリアリティ特定・改定
• 役員報酬との連動
• マテリアリティに対する取り組み事例（事業を通じた社会課題解決）

リコーグループの経営戦略とマテリアリティの特定

リコーグループは、目指すべき持続可能な社会の姿を、経済(Prosperity)・社会(People)・地球環境(Planet)の3つのPのバランスが保たれている社会「Three Ps Balance」として表しています。この目指すべき社会の実現に向け、経営理念・中期経営計画・ステークホルダーからの期待を反映したマテリアリティを特定し、事業活動を通じてこれらの解決に取り組みます。

「事業を通じた社会課題解決」とそれを支える「経営基盤の強化」の2つの領域で7つのマテリアリティを特定し、各マテリアリティに紐づく17のESG目標を設定しています。

ESG目標に対する2021年度実績 (670KB)

リコーグループが取り組む7つのマテリアリティとSDGs

7つのマテリアリティに対するリコーグループの取り組みとESG目標

マテリアリティ特定・改定

マテリアリティ特定プロセス

STEP1：課題抽出
中期経営計画の検討にあわせ、各事業が社会に与える影響をバリューチェーン全体で評価し、事業を通じて解決する社会課題を抽出し、2030年に向けたビジネスモデルの検討を行いました。

STEP2：課題の優先順位付け
各事業で抽出した社会課題とビジネスモデルについて、ステークホルダーからの意見も踏まえ、リコーグループ全体で注力すべきSDGsを選定しました。
選定したSDGsを経営理念・事業戦略・環境経営の取り組みに紐づけてマテリアリティの一次案を経営企画部門とESG部門共同で作成、外部有識者のアドバイスを反映して素案を作成しました。

STEP3：経営の意思決定
上記素案を元に経営会議で検討を重ねたうえで、事業を通じて解決に貢献する4つのマテリアリティおよび、それを支える「経営基盤の強化」に係る3つのマテリアリティを決定しました。

STEP4：目標の設定・実績開示
7つのマテリアリティに対する定量的な評価指標である17のESG目標を設定、毎年の実績も開示しています。

役員報酬との連動

リコーでは、ESGの取り組みや目標達成に対する経営責任を明確にするため、2020年度より役員報酬にESG指標を組み込んでいます。取締役については、賞与算定式のESG指標として「DJSI*年次レーティング」を設定しています。また、執行役員の報酬については、事業業績目標および重点施策の達成度合いに加え、マテリアリティ紐づいて設定されたESG目標の達成度合いが評価指標に組み込まれており、この評価結果によって毎年の報酬が決定されます。

*DJSI（ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス）：米国のダウ・ジョーンズ社とサステナビリティ投資に関する調査専門会社であるS&Pグローバル（S&P Global）社が共同開発した株価指標で、経済・環境・社会の3つの側面から世界各国の大手企業の持続可能性（サステナビリティ）を評価するもの