人材育成

研修体系

リコーグループでは、社員の自律的な学びの促進や、経営戦略に沿った人材を育成するために、下記2点をポイントにして人材育成体系を整えています。

人事評価制度

リコーグループでは、社員の成果・発揮能力に応じた適正な処遇・配置を行なうとともに、社員個人の成長と組織の成果向上のため、目標管理型の人事評価制度を採用しています。
社員は半年の評価サイクルのなかで、期初に目標を設定し、日々の業務を通して目標を達成していき、期末に自身の成果を振り返り評価を受けるという一連のプロセスを踏みます。社員が目標を達成し成長できるよう、この評価プロセスのなかで上司は適宜部下へ仕事に対するフィードバックやアドバイスを行います。
また、社員一人ひとりがさらなる成長とより高い成果をだすことを促すために、日常的(頻回)なコミュニケーションによるフィードバックを推奨しています。
全社員の期末評価は、社員の成果と会社が社員に求める期待行動成果の二軸による相対評価で判定します。評価結果は賞与などの報酬に反映される仕組みとなっています。
更に、360度フィードバックをマネジメントポジションに就いている社員を対象に実施し、多面的に評価を行う取り組みも採用しています。

キャリア支援制度

リコーグループでは、社員が自身のキャリア形成を会社頼みにしてしまわないよう、「社員本人が自らのキャリアオーナーである」という考え方の元で、社員のキャリア形成支援を進めています。
上司との目標面談や業務のフィードバック並びに、以下のようなキャリア支援制度を活用することで、社員は自律的にキャリアプランを形成し、自部署での更なる活躍、スキルの向上、希望する他部署への異動などを実現していきます。

キャリアデザイン研修

リコーグループでは、社員が年齢に関わらず自らのキャリア課題に合ったプログラムを受けられるよう、年代別ではなく課題・目的別のキャリアデザイン研修を行っています。また、社員が気軽にキャリアデザインの考え方に触れられるよう、全社員が視聴可能なe-learningプログラムも配信しています。

社内公募・社内副業制度

社員が自律的にキャリア形成し、キャリアプラン実現のために努力する風土を醸成するために、株式会社リコーでは「社内公募」および「社内副業」という制度を導入しています。「社内公募」は人材を探している部門の募集に対し、社員が自らの意思で応募することにより異動を実現する制度です。「社内副業」は社員が勤務時間の一部を使い、社内のやってみたい仕事、テーマ、活動などへ本業と並行してチャレンジできる仕組みです。これらの制度によって、社員のチャレンジ意欲を後押しし、イキイキと活躍するための機会を提供しています。また、部門を超えた人材の流動化や貢献領域の拡大にも繋がるため、社員と会社の双方の成長にも寄与しています。

※「社内公募」および「社内副業」は株式会社リコーのみの取り組みです。

マネジメント・リーダーシップ研修

日本国内のリコーグループでは、新任のマネージャーやエキスパートに対し、マネジメントベーシック研修を実施し、着任後１か月以内に必要な知識とスキルの取得を促進しています。
継続した組織目標の達成に向け、任された組織の持てる力を最大限に発揮することを目指し、 実務力アップのために経理や企業情報の適切な開示、経営管理の基本やCSの基本的な知識を学び、 社員にとって心理的安全な職場環境とするために、人事労務管理研修を実施し、過重労働の未然防止に向けた日常管理や、メンタルヘルス教育を実施しスキル教育とあわせてより実践的な内容の教育を実施しています。 また、メンバーの自律的な成長を支援するために、マネジメントや1on1ミーティングの教育も実施することで、マネージャーとしての基本的な知識やスキル取得を確実なものとします。 マネジメントベーシックで基本的な知識・スキルを取得した後、マネージャー全員に対し、マネジメントカレッジにて、マネージャーの役割、面談スキル（1on1）、業績評価・評価フィードバックの面談の仕方、より強い組織を作り成果を創出するために、心理的安全性や個々人の強みを活かすマネジメント、アサーション、D＆Iの高い職場づくりの教育を実施し、部下との信頼関係を深め、部下の動機付けと成長支援をより促進することで、マネジメント変革と組織力の向上を目指しています。
これらの取り組みの結果、2022年度の国内の360度フィードバックの他者評価結果において、部下へのエンパワーメントが1％、変革力が0.5％向上しています。また、エンゲージメント調査結果を見ても、「完全にエンゲージしている」と回答する率が前年比で3ポイント上昇しています。マネージャーのスキル向上が、社員の満足度向上へと着実に結びついていることが伺えます。

新入社員研修

厚生労働省の調査によると、新入社員のうち31.5%が3年以内に離職するというデータもあります。(2022年10月時点)リコーグループでは新入社員が自信を持って職務に従事し、イキイキと活躍し定着できるよう、内定期間と入社後の両方でトレーニングを行っています。
内定期間にはe-learningを用いてビジネスパーソンとして身につけるべき「ビジネスマナー」および、仕事の進め方の基礎となる「ロジカルシンキング」を学習します。
入社後の新入社員研修では、「自律的に考え行動する姿勢」「仕事の相手やお客様の立場に立つ姿勢」の醸成に重きをおき、より実践的なトレーニングを通じて、現場で活躍するためのスキルと自信を培います。
また、株式会社リコーにおいては、新入社員向けのフォロー研修を始めとし、入社3年までは年次ごとに想定される課題をテーマとした研修を実施することで、成長を支援しています。 更に、新入社員は、希望者に対してフォロー面談も提供しており、仕事を通して自身のありたい姿を実現するために、全面的なサポートを行っています。
これらサポート体制構築の効果として入社3年時点の定着率は90%以上を維持しており、20歳台のエンゲージメントサーベイ結果は「完全にエンゲージメントしている」割合が22%と、全体平均の18％に対して高い水準となっています。

※ 具体的な研修内容・日程は配属先の会社によって異なります。

オンラインで研修を受ける新入社員

社員の学位・認証取得サポート制度

リコーグループでは自律型人材の育成に向けて社員の学びを支援する仕組みを構築しています。
たとえば、プロジェクトマネジメントの資格であるPMP®の受験に必要な学習時間として算入できる研修など、社員のビジネススキル向上やグローバル対応力強化を目的とした研修を年間通じて行っています。
また、株式会社リコーでは国内外の大学院、MBA、MOT等のビジネス資格取得を目的とした留学のために長期の休暇を取得できる「スキルアップ支援特別長期休暇制度」も運用しており、社員の学び直しを支援しています。

タレントマネジメントと社内ポストのマッチング

株式会社リコーでは、社員が自身のスキル、経歴、チャレンジしてみたい業務、趣味や関心などを人材データベースへ登録する仕組みを推し進めています。集めた社内人材データを一元的に可視化・分析することで、社内にどのような人材がいるのかを把握し、人事戦略へ活用していきます。具体的な活用方法として、社員のスキルや経歴を活かした社内ジョブオファー、個人の強みを一層伸ばすトレーニング支援、お互いのスキルや経歴をきっかけとした社員同士のコミュニケーション促進などを行っています。また、上述の社内公募・副業制度との連携により、社員が挑戦してみたい業務と社内ポストのマッチングにも活かされています。

産官学連携の取り組み

株式会社リコーでは政府研究開発プロジェクトへの参画や大学などの研究機関と包括連携を結ぶことにより、産学連携活動を強化し自社の技術を社会へ還元するとともに研究成果を技術開発社員の学びへ生かす取り組みも実施しています。こうしたパートナーシップに基づく、共同研修プログラムの開発により、社員の学びが深められています。
たとえば、東京工業大学とはリコー次世代デジタルプリンティング技術共同研究講座を2019年より開始。
次世代デジタルプリンティング技術の核となる要素技術に特化した基礎研究を実施し、高速で高解像度の作像技術に繋げるインクジェット技術にフォーカスした研究活動を実施しています。
また株式会社リコーは官民連携にも積極的に取り組んでおり、希望する社員を定期的にグループ外の公的機関へ出向させています。社内にはない業務を経験し官庁の方々と交流することで、知見・見識の幅が大きく広がり、貴重なキャリアアップの機会となっています。