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マテリアリティ(重要社会課題)

リコーグループの経営戦略とマテリアリティの特定

リコーグループは、目指すべき持続可能な社会の姿を、経済(Prosperity)・社会(People)・地球環境(Planet)の3つのPのバランスが保たれている社会「Three Ps Balance」として表しています。この目指すべき社会の実現に向け、経営理念・中期経営計画・ステークホルダーからの期待を反映したマテリアリティを特定し、事業活動を通じてこれらの解決に取り組みます。

第20次中期経営計画(2020-2022年度)では、「事業を通じた社会課題解決」と、それを支える「経営基盤の強化」の2つの領域で、7つのマテリアリティを特定し、各マテリアリティに紐づく14のESG目標を設定しています。

リコーグループが取り組む7つのマテリアリティとSDGs

画像:リコーグループが取り組む7つのマテリアリティとSDGs

7つのマテリアリティに対するリコーグループの取り組みとESG目標

画像:7つのマテリアリティに対するリコーグループの取り組みとESG目標

*1 トップスコア率:もっとも高い評価の選択率

*2 RBA:Responsible Business Alliance

*3 ISO/IEC:International Organization of Standardization/International Electrotechnical Commission

*4 NIST:National Institute of Standards and Technology

*5 RFG:Ricoh Family Group

マテリアリティ特定・改定

2014年、国際社会の動向やステークホルダーからの期待、経営にとっての重要性を元にリコーグループとして初めてマテリアリティを特定しました。2017年4月の第19次中期経営計画のスタートを機に、国際社会で合意された持続可能な開発目標(SDGs)と、リコーの経営理念、中期経営計画、社外有識者の意見を踏まえ、経営層と十分な議論を重ねた上で、事業を通じて注力する重要社会課題を見直しました。以降、3年毎の中期経営計画単位で戦略との整合性の観点から見直しをかけています。2020年4月からの第20次中期経営計画では、マテリアリティごとの目標(ESG目標)を設定し、その実績を開示します。

マテリアリティ特定プロセス

画像:マテリアリティ特定・改定プロセス