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マテリアリティ(重要社会課題)

リコーグループの経営戦略とマテリアリティの特定

リコーグループは、目指すべき持続可能な社会の姿を、経済(Prosperity)・社会(People)・地球環境(Planet)の3つのPのバランスが保たれている社会「Three Ps Balance」として表しています。この目指すべき社会の実現に向け、経営理念・中期経営計画・ステークホルダーからの期待を反映したマテリアリティを特定し、事業活動を通じてこれらの解決に取り組みます。

「事業を通じた社会課題解決」とそれを支える「経営基盤の強化」の2つの領域で7つのマテリアリティを特定し、各マテリアリティに紐づく17のESG目標を設定しています。

ESG目標に対する2020年度実績 (896KB)

リコーグループが取り組む7つのマテリアリティとSDGs

画像:リコーグループが取り組む7つのマテリアリティとSDGs

7つのマテリアリティに対するリコーグループの取り組みとESG目標

画像:7つのマテリアリティに対するリコーグループの取り組みとESG目標(事業を通じた社会課題解決)

画像:7つのマテリアリティに対するリコーグループの取り組みとESG目標(経営基盤の強化)

マテリアリティ特定・改定

2014年、国際社会の動向やステークホルダーからの期待、経営にとっての重要性を元にリコーグループとして初めてマテリアリティを特定しました。2017年4月の第19次中期経営計画のスタートを機に、国際社会で合意された持続可能な開発目標(SDGs)と、リコーの経営理念、中期経営計画、社外有識者の意見を踏まえ、経営層と十分な議論を重ねた上で、事業を通じて注力する重要社会課題を見直しました。以降、3年毎の中期経営計画単位で戦略との整合性の観点から見直しをかけています。2020年度よりマテリアリティごとの目標(ESG目標)を設定し、その実績を開示しています。

マテリアリティ特定プロセス

画像:マテリアリティ特定・改定プロセス

役員報酬との連動

リコーでは、ESGの取り組みや目標達成に対する経営責任を明確にするため、2020年度より役員報酬にESG指標を組み込んでいます。取締役については、賞与算定式のESG指標として「DJSI*年次レーティング」を設定しています。また、執行役員の報酬については、事業業績目標および重点施策の達成度合いに加え、マテリアリティ紐づいて設定されたESG目標の達成度合いが評価指標に組み込まれており、この評価結果によって毎年の報酬が決定されます。

*DJSI(ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス):米国のダウ・ジョーンズ社とサステナビリティ投資に関する調査専門会社であるS&Pグローバル(S&P Global)社が共同開発した株価指標で、経済・環境・社会の3つの側面から世界各国の大手企業の持続可能性(サステナビリティ)を評価するもの