ニュースリリース リコー、日本語に対応したガードレールモデルを開発 LLMに対する社内の安全性対策プロジェクトにおいて開発され、「RICOH オンプレLLMスターターキット」に標準搭載

株式会社リコー（社長執行役員：大山 晃）は、米Meta Platforms社が提供する「Meta-Llama-3.1-8B」の日本語性能を向上させた「Llama-3.1-Swallow-8B-Instruct-v0.3」^*1をベースモデルに、生成AIの安全な利活用を支援するため、有害な入力を判別するガードレール機能^*2を備えたLLM（以下、セーフガードモデル）を開発しました。本セーフガードモデルは、2024年10月にリコーが立ち上げたLLMに対する社内の安全対策プロジェクトから生まれたものです。今後、国内販売会社のリコージャパン株式会社が2025年4月から提供開始している「RICOH オンプレLLMスターターキット」に標準搭載し、お客様の安全な生成AI活用を支援してまいります。

生成AIの社会的な広がりとともに、業務にAIを活用することによる生産性向上や付加価値の高い働き方が注目を集めています。一方で、生成AIの安全な利活用という点ではまだ多くの課題があります。

リコーは、LLMの安全性対策を目的とした社内プロジェクトを立ち上げ、規制や技術動向の把握に加え、LLMの安全性に関する評価指標の整備や、安全性を満たす効果的な手法の開発、それらの社会実装に向けて取り組んできました。有害情報の入力を判別するセーフガードモデルは、その取り組みの一環として開発されました。

本セーフガードモデルは、リコー独自の量子化技術により小型軽量化を実現しました。今後、リコージャパンが提供する、高セキュリティなオンプレミス環境向け生成AI活用ソリューション「RICOH オンプレLLMスターターキット」に標準搭載される予定です。

国立情報学研究所 大規模言語モデル研究開発センターが公開したAnswerCarefully Dataset バージョン2.0^*3と、リコー製のデータセット計476件で評価した結果、Llama guard 3^*4と比較して、高いF1スコア^*5を示しました。

リコーは今後もお客様に寄り添い、業種・業務に最適化した安全な AI サービスを提供することで、お客様のオフィス／現場におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）推進を支援してまいります。

リコーは、1980年代にAI開発を開始し、2015年からは画像認識技術を活かした深層学習AIの開発を進め、外観検査や振動モニタリングなど、製造分野への適用を行ってきました。2021年からは自然言語処理技術を活用し、オフィス内の文書やコールセンターに寄せられた顧客の声（VOC）などを分析することで、業務効率化や顧客対応を支援する「仕事のAI」の提供を開始しました。

さらに、2022年からは大規模言語モデル（LLM）の研究・開発にもいち早く着手し、2023年3月にはリコー独自のLLMを発表。その後も、700億パラメータという大規模ながら、オンプレミス環境でも導入可能な日英中3言語対応のLLMを開発するなど、お客様のニーズに応じて提供可能なさまざまなAIの基盤開発を行っています。また、画像認識や自然言語処理に加え、音声認識AIの研究開発も推進し、音声対話機能を備えたAIエージェントの提供も開始しています。