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お知らせ
リコー経済社会研究所、広報誌創刊
２０１３年１０月１日
株式会社リコー
株式会社リコーの社内研究機関であるリコー経済社会研究所は、研究所広報誌「RICOH Quarterly HeadLine｣を10月1日に創刊いたします。
当研究所は、2010年4月に設立され、経済社会の将来動向と企業経営への影響を研究する「シンクタンク機能」と、その研究成果を基に経営陣に対して情報提供や課題提起を行う「アドバイザリー機能」を担っています。 「RICOH Quarterly HeadLine｣は、研究所の研究分野に関連したトピックスをとりあげ、皆様に広くお読みいただけるよう、「難しい経済や社会の問題をわかりやすく解説する」をコンセプトに、所員が執筆したコラムやレポートを掲載しています。
今後は、四半期ごとの発行を予定しています。是非、ご活用ください。
当研究所は、2010年4月に設立され、経済社会の将来動向と企業経営への影響を研究する「シンクタンク機能」と、その研究成果を基に経営陣に対して情報提供や課題提起を行う「アドバイザリー機能」を担っています。 「RICOH Quarterly HeadLine｣は、研究所の研究分野に関連したトピックスをとりあげ、皆様に広くお読みいただけるよう、「難しい経済や社会の問題をわかりやすく解説する」をコンセプトに、所員が執筆したコラムやレポートを掲載しています。
今後は、四半期ごとの発行を予定しています。是非、ご活用ください。
創刊号のおもな内容
・企業活力は経済に貢献しているか
・正念場の日本経済、調整色を強める新興国
・地球上3000万種の生物と人類が共存するには？
・ペット型ロボット
・３Ｄプリンター初挑戦！
・中国ネット社会
・７年後の東京五輪
・企業活力は経済に貢献しているか
・正念場の日本経済、調整色を強める新興国
・地球上3000万種の生物と人類が共存するには？
・ペット型ロボット
・３Ｄプリンター初挑戦！
・中国ネット社会
・７年後の東京五輪
本冊子はPDF形式でダウンロードできます。
RICOH Quarterly HeadLine
RICOH Quarterly HeadLine
問い合わせ先
リコー経済社会研究所
Email : risb@nts.ricoh.co.jp
| リコーグループについて |
リコーグループは、オフィス向け画像機器、プロダクションプリントソリューションズ、ドキュメントマネジメントシステム、ITサービスなどを世界約200の国と地域で提供するグローバル企業です（2014年3月期リコーグループ連結売上は2兆1,956億円・国際会計基準）。
人と情報のかかわりの中で新しい価値を生む製品、ソリューション、サービスを中心に、デジタルカメラや産業用の製品など、幅広い分野で事業を展開しています。高い技術力に加え、際立った顧客サービスや持続可能社会の実現への積極的な取り組みが、お客様から高い評価をいただいています。
想像力の結集で、変革を生み出す。リコーグループは、これからも「imagine. change.」でお客様に新しい価値を提供していきます。
より詳しい情報は、下記をご覧ください。
http://jp.ricoh.com/
このページの内容は発表時のものです。
既に販売終了になっている商品や、内容が異なっている場合があります。