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リコー経済社会研究所

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リコー経済社会研究所について

概要

 リコー経済社会研究所(Ricoh Institute of Sustainability and Business)は2010年4月に設立されました。激動するグローバル経済や社会構造の未来を予測しながら企業経営へのインパクトを研究する「シンクタンク機能」のほか、その成果を基にリコー経営陣に対して提言を行う「アドバイザリー機能」があります。また、季報「Ricoh Quarterly HeadLine」の発行などを通じ、ビジネス社会への情報発信も積極的に行っています。

特徴1

 リコートップマネジメントへの提言や情報提供により、研究成果を経営全般に反映させます。

特徴2

 経営の現場から上げられた新たな課題や気付きを基に、さらなる研究の深化を図ります。

特徴3

 研究成果を広報誌「HeadLine」やウェブコラムなどで、広く社会に発信していきます。

組織図

所長

神津 多可思(株式会社リコー フェロー)

副所長

中野 哲也

常任参与

稲葉 延雄(株式会社リコー 取締役 取締役会議長)

経済研究室 主席研究員

佐藤 聡一

環境・資源・エネルギー研究室 主席研究員

則武 祐二

産業・企業研究室 主席研究員

中野 哲也(前掲)

社会構造研究室 主席研究員

佐藤 聡一(前掲)

季報・Web編集長

中野 哲也(前掲) 編集部メンバー

2019年7月1日時点

研究分野

経済

 グローバル企業の経営には、世界経済のダイナミックな変化に迅速かつ的確に対応するだけでなく、これを先取りする洞察力が求められています。経済分野では、内外の実体経済や金融市場を注意深く観察しながら、経済動向の先行き見通しとリスクを明らかにするとともに、中長期的な経済の構造変化の把握にも努め、企業経営への影響を考察します。

環境・資源・エネルギー

 持続可能な成長の実現は、今やグローバル企業の存続条件になっています。環境・資源・エネルギー分野では、地球環境問題が深刻化する中、企業の果たすべき役割や環境関連の新規事業に関する研究に取り組みます。

産業・企業

 テクノロジーは「秒進分歩」のスピードで革新を続けています。産業・企業分野では、IoT(モノのインターネット)・人工知能(AI)時代を見据え、先進製造業が対応すべき最先端の経営課題を研究します。

社会構造

 少子高齢化が進むもとで職場の雇用形態にも変化がみられています。また、デジタル化などテクノロジーの進展に伴い、社会や職場で利用されるツールやスキルなども変化していきます。社会構造分野では、こうした新たなトレンドを見据え、社会や職場が中長期的にどのように変化していくか、またその変化にどのように適応していけばよいか、などについて考察していきます。

アクセス

リコー経済社会研究所

〒100-0005
東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビルディング20F
TEL:050-3534-3333