リコー経済社会研究所
広報誌紹介 季報 / HeadLine
「難しい経済や社会の話題を易しく解説する」をコンセプトにして、広く世の中へ情報発信を行う広報誌（年4回発行）をPDFでご覧いただけます。
紹介パンフレットPDFデータ(4P/5.6MB)
Vol.26 2020 冬号 2020年1月1日発行
▼2020世界経済展望▼2020年代始まり▼劉鶴副首相▼アマゾン火災▼DX▼BONSAI▼テレワーク▼コンパクトシティ（兵庫県加西市）
リコー経済社会研究所について
概要
リコー経済社会研究所（Ricoh Institute of Sustainability and Business）は2010年4月に設立されました。激動するグローバル経済や社会構造の未来を予測しながら企業経営へのインパクトを研究する「シンクタンク機能」のほか、その成果を基にリコー経営陣に対して提言を行う「アドバイザリー機能」があります。また、季報「Ricoh Quarterly HeadLine」の発行などを通じ、ビジネス社会への情報発信も積極的に行っています。
特徴1
リコートップマネジメントへの提言や情報提供により、研究成果を経営全般に反映させます。
特徴2
経営の現場から上げられた新たな課題や気付きを基に、さらなる研究の深化を図ります。
特徴3
研究成果を広報誌「HeadLine」やウェブコラムなどで、広く社会に発信していきます。
組織図
研究分野
経済
グローバル企業の経営には、世界経済のダイナミックな変化に迅速かつ的確に対応するだけでなく、これを先取りする洞察力が求められています。経済分野では、内外の実体経済や金融市場を注意深く観察しながら、経済動向の先行き見通しとリスクを明らかにするとともに、中長期的な経済の構造変化の把握にも努め、企業経営への影響を考察します。
環境・資源・エネルギー
持続可能な成長の実現は、今やグローバル企業の存続条件になっています。環境・資源・エネルギー分野では、地球環境問題が深刻化する中、企業の果たすべき役割や環境関連の新規事業に関する研究に取り組みます。
産業・企業
テクノロジーは「秒進分歩」のスピードで革新を続けています。産業・企業分野では、IoT（モノのインターネット）・人工知能（AI）時代を見据え、先進製造業が対応すべき最先端の経営課題を研究します。
社会構造
少子高齢化が進むもとで職場の雇用形態にも変化がみられています。また、デジタル化などテクノロジーの進展に伴い、社会や職場で利用されるツールやスキルなども変化していきます。社会構造分野では、こうした新たなトレンドを見据え、社会や職場が中長期的にどのように変化していくか、またその変化にどのように適応していけばよいか、などについて考察していきます。
ソーシャルメディアアカウント
