ニュースリリース 「RICOH Smart Huddle」で実現する次世代ワークプレイス 三井情報株式会社の新本社オフィス構築を支援

リコージャパン株式会社（社長執行役員：笠井 徹）は、三井情報株式会社（代表取締役社長：真野 雄司、以下 三井情報）の2026年2月の本社移転に際し、「RICOH Smart Huddle」の考え方を中核に、ICT・AV環境の構想策定から運用までトータルで支援しました。新本社では、ハイブリッドワークに対応した会議環境や共創を促進するコミュニケーション空間を整備し、新たな働き方の実現を支えています。

本移転では、社員が自然に集い、組織の枠を越えたコラボレーションが創出されるオフィスの実現を目指し、会議空間やイベントスペース、受付・セキュリティ設備、情報発信基盤などの整備を行いました。

近年、ハイブリッドワークの定着により、社員が日常的に同じ場所へ集まることは前提ではなくなっています。そのためオフィスには、単なる執務を行う場所としての役割だけではなく、社員同士の偶発的なコミュニケーションや部門を越えたコラボレーションを促進し、新たなアイデアやイノベーションを創出する場としての価値が求められています。また、対面とオンラインをシームレスに融合したコミュニケーション環境を整備することで、従業員エンゲージメントの向上や組織力の強化を実現することが重要になっています。

三井情報の新本社では、対面とオンラインを融合した会議環境や多目的イベントスペースを整備し、部門を超えたコミュニケーションの活性化を実現しています。受付システムと入退室管理システムの連携により、来訪者の利便性向上とセキュリティ強化を両立しました。さらに、大型LEDビジョンやデジタルサイネージを活用した情報発信基盤を構築することで、社員同士の交流や組織横断的なコラボレーションを促進しています。

三井情報株式会社（MKI）は、『ナレッジでつなぐ、未来をつくる』をパーパスに掲げ、ICTを基軸とした事業を通じて、社会やお客様の課題解決に取り組んでいます。第八次中期経営計画においては、「進化」と「コラボレーション」を通じて「残すに値する未来」を築くことをあり姿とし、これまで培ってきた技術や知見を活かしながら、ステークホルダーと共に新たな価値の創出に取り組んでいます。