Skip to main content Skip to first level navigation

RICOH imagine. change.

日本 - リコーグループ企業・IRサイト Change
Skip to main content First level navigation Menu
Breadcrumbs

Share

Main content

ニュースリリース

デジタル複合機におけるJava™プログラミングコンテスト
和歌山大学大学院が2回目の参加で、グランプリ獲得

2011年1月14日
株式会社リコー

 株式会社リコー(社長執行役員:近藤史朗)は1月13日、第3回目となる「RICOH & Java™ Developer Challenge(デベロッパーチャレンジ)2010」の最終選考会を行い、各賞を決定しました。これは、日本国内の大学の大学生/大学院生が、デジタル複合機(MFP)上で稼動するビジネスアプリケーションのアイデアを出し、それを実装する一連の開発技術を競う、組込みJavaプログラミングのコンテストです。昨年6月から半年以上に及ぶ本コンテストに、北海道から沖縄まで全国の26校35チームが挑戦。最終選考会では、昨年10月の1次選考を通過した8校8チームが、実機でのデモンストレーションを交えて発表しました。受賞チームは次のとおりです。

受賞校 (チーム名) システム
グランプリ 和歌山大学大学院 (KROSIO) SIAWASE
(企業内婚活支援システム)
準グランプリ 東北大学大学院 (snop) 今城先生-imagioによる塾運営システム-
リコー賞 情報科学専門学校 (iF) Kids Craft
(紙工作支援システム)
オラクル賞 産業技術大学院大学
(TEAM AIIT 2010)
らんちょんMAP
(近隣ランチマップ表示サービス)

 和歌山大学大学院 KROSIOチームのシステム「SIAWASE」は、企業内での出会いを活性化する婚活システムを題材として、画像処理技術やネットワーク技術を組み合わせ、直感的に操作可能なユーザーインタフェースを実装しました。複合機のスキャン機能を、紙文書ではなく手相を読み取ることに利用し、普段交流のない異なる職種や部署・グループ企業まで範囲を広げて相性の良い相手を探す(ステップ1)、文通する(ステップ2)、告白する(ステップ3)ことができます。学生ならではの発想に加え、複合機の操作パネルデザインの工夫や、実際にユーザビリティを測定しその結果をシステムに反映させている点に「技術をどう見せるか」へのこだわりが現れていました。最終選考会でのプレゼンテーションへの高評価が最後の決め手となり、グランプリを獲得しました。

 審査では、オブジェクト指向の設計技術やシステムの機能仕様書、操作説明書、ソースコードなどの技術評価に加え、その独創性や実用性、Javaプログラミングスキル、デモンストレーション、プレゼンテーション能力等が総合的に評価されます。

 第1回大会から審査委員長を務めている筑波大学の北川博之教授は「年々レベルが上がり、今回も新しい技術を取り入れた意欲的な取組み、紙のもつ意味にこだわった作品、システム開発の王道ともいうべき開発、ユニークなテーマ設定など、特徴ある成果が示されました。企画力や技術力、プレゼンテーション能力が着実に向上してきていると感じています」と総評されました。

 リコーでは、MFPにオラクル・コーポレーションの JVMTM (Java Virtual Machine) を搭載し、外部の技術者がプログラム開発を行える環境を提供しています。本コンテストは、リコーが提供する MFPのJavaプラットフォーム上で組込みプログラミング技術を競うことにより、製造業において、ますます重要性が高まっている組込みソフトウエア開発の技術力向上を図ることを狙いとしています。リコーは参加チームに対して、プログラミング講習の無償提供、1次選考通過チームへのMFP貸出し、専用技術サポート窓口の設置などの技術支援を行い、高度で実践的な組込みソフトウエア開発を支える人材育成に貢献します。

 2011年3月には、2011年度コンテストの募集を開始いたします。

 ■RICOH & JavaTM Developer Challenge について
      http://www.ricoh.co.jp/javachallenge/ を参照ください。
      最終選考会結果速報は上記サイトで近日中に公開いたします。

  •  ※参加チーム名、応募作品のシステム名は、それぞれのチームがつけた名前をそのまま掲載しております。
  •  ※OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。