Three Ps Balance
私たち人間社会が排出する環境負荷を、地球環境の再生能力の範囲内に抑える必要があります。
１．環境負荷の小さい産業化前の人々の生活
古来人々は、自然の豊かな恵みを利用し、自然の一部に組み込まれた生活スタイルの中で一生を終えていました。産業化前の人々の生活も、水、大気、資源、生き物などさまざまな恵みを消費していましたが、地球環境に与える負荷はわずかなもので、地球の再生能力の範囲内にとどまっていました。
２．人間社会が地球環境に与える負荷の増大
18世紀になるとイギリスで産業革命が起こり、またたく間に世界に広がりました。産業化は豊かな社会の象徴であり、人々の生活はたくさんの資源やエネルギーを消費するスタイルへと急速に移行していきました。大量生産・大量消費・大量廃棄の時代の到来です。人間社会が地球に与える環境負荷は一気に増大しました。
これらのストレスは、大量のごみ、大気汚染、河川や海洋の汚染など、公害という形で世界各地に現れはじめました。まさに地球環境問題の序章でしたが、当時の人々はまだこれらを局地的な問題と捉え、地球規模のダメージとして認識することはありませんでした。
３．地球環境と人間社会の未来への警鐘
やがて20世紀末になると、増大する環境負荷によるダメージは国境を越えて広がりはじめ、地球環境問題が人々の社会や経済に与える直接的なダメージについて警鐘を鳴らす人たちが現れました。人間社会が排出する環境負荷が地球環境の再生能力をはるかに超え、地球温暖化やその他の気候変動現象、資源枯渇、環境汚染、生物多様性の減少などを招いていることがわかってきたのです。このまま環境負荷を出し続けていけば、人々の未来に対する深刻な脅威となるという認識が広まりました。
４．社会と企業の取り組みの変化
現在の社会では、リサイクル活動や温暖化防止活動など、地球環境へのダメージを減らす活動が人々の間に広がっています。産業化の主体である企業はその責任を問われ、環境保全に真剣に取り組まなければ、社会からの支持を得られなくなりました。製造業では、製品の長寿命化・小型化・省エネ化やリサイクルを推進し、最小の資源で最大の社会的利益と経済的利益を創出することが課題になっています。グローバル企業には、発展途上の国や地域が、少ない環境負荷で経済発展を遂げられるよう啓発・支援を行うことも求められています。また、森林保全や自然修復を行い、地球環境の再生能力の回復を助けることの重要性も認識されはじめました。
５．目指す姿に向けたリコーグループの取り組み
今、私たち人間が目指すべき社会の姿は、排出する環境負荷が地球環境の再生能力の範囲内に抑えられた状態です。リコーグループは1992年に制定した環境綱領に基づき、環境保全活動と経営活動を同軸であると捉え「脱炭素社会の実現」「循環型社会の実現」「汚染予防」の領域で環境負荷削減に取り組んでいます。加えて、1990年代から森林生態系保全活動を行うとともに、2009年に「生物多様性方針」、2010年に「リコーグループ製品の原材料木材に関する規定」（2003年制定の「紙製品の調達に関する環境規定」を発展させたもの）を制定し、事業活動に伴う生物多様性への悪影響を減らす取り組みを進めることで、地球環境の再生能力向上のための活動を行っています。その実現のために、ただ漠然と環境保全活動に取り組むのではなく、長期的な視点に立ったビジョンと具体的な活動を進めるための目標の設定が重要です。
リコーグループでは、目指す姿に向けた通過点として2030年、2050年の環境目標を設定し 3年毎の環境行動計画を策定し環境経営を進めています。
地球環境と人間社会の未来に貢献するため、リコーグループは、長期的なビジョンと明確な目標を持って活動して行きます。