株式会社リコー(社長執行役員:山下 良則)は、屋内の温度・湿度・照度・気圧といった環境情報を電池レス・配線レスで取得可能とする固体型色素増感太陽電池を搭載した「RICOH EH 環境センサーD101」とセンシングしたデータを管理するシステムを10月8日に発売いたします。
リコー独自の固体型色素増感太陽電池モジュール「RICOH EH DSSC 1719」を搭載し、LED 照明や蛍光灯などの室内光を利用して発電するため、センシングでデータ転送する際に必要な電力を供給するための電池が不要となり、また、電池交換や電池の廃棄作業も発生しないメンテナンスフリーで環境センシングを実現します。
「RICOH EH 環境センサーD101」は、電気工事や配線が不要なため、工場、倉庫、オフィスや商業施設など必要な場所に容易に設置することができます。これにより、温度・湿度から得られる情報を基に作業責任者に注意を促すなど、直接現場にいない場合でも作業現場の環境状況を把握することができます。また、センシングしたデータはPC上に蓄積できるため、食品スーパーや商業施設の温湿度管理や工場・倉庫の作業現場の環境センシングなど、電池交換なしで24時間365日*測定することが可能となります。
環境センサーのシステム構成図
すべてのモノがインターネットにつながるIoT(Internet of Things)社会では、モノに取り付けられた各種センサーの情報をインターネット経由で収集しモノの状態や位置などを把握することにより、快適な生活を可能にしていきます。今後、さまざまなモノにセンサーを搭載することが予想されるなかで、それらのセンサーを稼働させる自立型電源として、身のまわりにある光や熱、振動などから発電するエネルギーハーベスト(環境発電)が注目されています。リコーの固体型色素増感太陽電池は、リコーが複合機の開発で培った有機感光体の技術を応用して開発したもので、従来の液体型色素増感太陽電池における電解液を有機半導体材料等で構成しており、電解液を用いる電池が抱える液漏れや腐食といった安全性や耐久性に対する課題を解決しました。また、室内光源波長に適した有機材料の設計および、デバイス構造の最適化を実現することにより、倉庫などの明るさの十分でない場所でも高効率の発電を可能にします。
リコーは今後も固体型色素増感太陽電池の性能向上に向けた技術開発に取り組むとともに、各種センシングデバイスや発光デバイス、スイッチなどの自立型電源として活用用途を拡大することで、広くIoT社会における電力供給に貢献することを目指します。
リコーグループは、オフィス向け画像機器を中心とした製品とサービス・ソリューション、プロダクションプリンティング、産業用製品、デジタルカメラなどを世界約200の国と地域で提供しています(2020年3月期リコーグループ連結売上高は2兆85億円)。
創業以来80年以上にわたり、高い技術力、際立った顧客サービスの提供と、持続可能な社会の実現にむけて積極的な取り組みを行っています。
EMPOWERING DIGITAL WORKPLACES - 人々の“はたらく”をよりスマートに。リコーグループは、さまざまなワークプレイスの変革をテクノロジーとサービスのイノベーションでお客様とともに実現します。
詳しい情報は、こちらをご覧ください。
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