脱炭素ソリューション ​​​木質バイオマス熱利用​

サービス概要​

検討段階~導入~運用まで木質バイオマス事業をトータルでサポートします​​

木質バイオマス設備導入には、ボイラー本体と燃料のマッチングが肝要です。​
特に事前の調査や検討が重要ですが、リコーでは事前検討段階からしっかり伴走させていただき、​お客様のご要望と現場環境に基づいた最適システムのご提案をしてまいります。

木質バイオマス発電の検討から運用までのステップを図示した図。リコーは、事前検討支援では、FS調査、燃料調達の可能性調査、基本設計を提供しています。導入支援では最適システム選定、事業スキーム構築、許認可取得支援を提供しています。運用支援と事業開発支援では、遠隔監視、運用改善提案を提供しています。

導入の効果​​

たとえば化石燃料ボイラーから木質バイオマスボイラーに交換した場合、導入の効果として以下が見込めます。

  • 化石燃料不使用によるCO2削減
  • エネルギーの地産地消
  • 事業イメージの向上
  • 補助金全利用・システム設計最適化にて採算性確保
化石燃料ボイラーから木質ボイラーへ交換している様子を示す写真。

サービスの特長

お客様のご要望と現場環境に適した​
バイオマスボイラーシステムをご提案します

幅広いパートナー企業との連携により、お客様の熱需要および燃料調達可能性に最適なシステムをご提案してまいります。​

  • お客様の熱需要・事業地域によっては、採算性など厳しくなる場合もあります。調査結果についてはお客様に納得いただけるよう説明させていただきます。

取り扱いメーカー(代理店)の例

オヤマダエンジニアリング、三基、HDG(大阪テクノクラート)、ETA(ETAジャパン)、VIESSMANN(森の仲間たち)、Nolting(NERC)、KWB(WBエナジー)​

バイオマス燃料の調査からご支援していきます​

先ずは安定した燃料調達先の確保が最重要ポイントです。バイオマスボイラーは導入後20~30年継続して使用します。
調達先の調査や燃料とボイラーのマッチング試験からご支援してまいります。​
燃料水分・粒度を確認します。場合により、燃料発熱量の確認、ボイラー実機による燃料搬送性・燃焼性の評価を行います。

自ら実践しています​

リコー環境事業開発センターでは、2016年から国産バイオマスボイラーシステムを、2019年から欧州製バイオマスボイラーシステムを導入し、事業所の給湯・空調で利用しています。
運用を通して得た知見・改善を、お客様への提案(運用)に反映させています。

  • 導入・運用に際し想定される課題は、検討段階で解決を図ります。​
国産500kWおよび200kWボイラーと欧州製400kWボイラーの写真

サービスの流れ

STEP1 ご検討の現場状況の確認​​​​

導入システムの規模と必要となる燃料調達量、事業採算性等をシミュレーションするため、チェックシートを送付いたしますのでご記入をお願いいたします。

STEP2 試算結果の打ち合わせ​​​​​​

頂戴したチェックシートの結果から試算を行い、弊社とのお打ち合わせとなります。​
必要に応じてオンライン面談や、現地調査を実施させていただきます。
導入の可能性が見込める場合、燃料調査を行います。

STEP3 ご提案​​​​

お打ち合わせをもとに最適なソリューションと補助金の組み合わせをご提案いたします。

このサービスを利用した事例​

社内実践事例(リコー御殿場)​

富士屋ホテル仙石ゴルフコース​

補助金に関するお問い合わせ​

脱炭素化への取り組みに活用可能な補助金がございます。​
本サービスにご利用可能な補助金に関する内容は、「お問い合わせフォーム」からお問い合わせください。

関連情報

お問い合わせ

リコーの地域脱炭素化支援へのお問い合わせはフォームから受け付けております。各種サービスについてご興味のあるお客様は、リンク先のフォームよりお気軽にお問い合わせください。

よくあるご質問

お客様から寄せられたよくあるご質問をFAQ形式でまとめました。

A1台当たりの出力は20~500kWと多種あります。バイオマスボイラーの場合、蓄熱タンクとの併用で熱需要に対応します。化石燃料ボイラーの半分程度の出力で設計されることが多いです。
すなわち、出力:1,000kWの化石燃料ボイラーの場合500kW、出力:500kWの化石燃料ボイラーの場合250kW程度のバイオマスボイラーへの置換えとなります。

A施工(土木、機械、電機、等)そのものに関してはリコーでは対応しておりません。地元の業者様にご協力いただくことを前提としております。

A化石燃料ボイラーの数倍の導入コストとなります。導入においては、補助金・助成金を利用するケースがほとんどです。​
燃料コストの削減分で導入コストを回収することとなります。

PAGE TOP