お知らせ
2014年12月4日
株式会社リコー
株式会社リコー(社長執行役員:三浦善司)の一般関連会社リコークリエイティブサービス株式会社(代表取締役社長:荒木健郎)は、リコーグループの2拠点で推進した省エネ活動それぞれについて、環境省の「平成26年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰」(対策活動実践・普及部門)を受賞しました。昨日12月3日に表彰式が行われました。
左)福山 守環境大臣政務官 兼 内閣府大臣政務官
右) 関根 政夫神奈川事業部長
左)福山 守環境大臣政務官 兼 内閣府大臣政務官
右)水野 義一西日本事業部長
地球温暖化防止活動環境大臣表彰は、平成10年度から地球温暖化の防止に顕著な功績のあった個人および団体に対して、「技術開発・製品化部門」「対策技術先進導入部門」「対策活動実践・普及部門」「環境教育活動部門」「国際貢献部門」の5部門において、環境大臣により表彰されます。
このたびの受賞は、「対策活動実践・普及部門」において、リコークリエイティブサービスが、リコーと半導体の製造・販売会社リコー電子デバイス株式会社のそれぞれと連携して推進した、各拠点での活動が高く評価されたものです。
2010年の新棟竣工を機にエネルギー使用量の分析を行い、以下の省エネ対策により2013年度の実績で2010年度比消費電力を8%低減した。
半導体の生産をするクリーンルームは生産量の変動に関係なく空調等のベースエネルギーが消費され、その特性上、管理値の変更や運用の変更は、製品の品質に影響するリスクが高い。これらベースエネルギーを削減するため、設備更新等の投資型省エネと、管理値の変更や運用の変更等の運用型省エネの2つの方法を組み合わせて、品質に影響を与えずにエネルギー使用量の削減を図った。2011~2012年での省エネ効果はCO2換算1,300tの削減。
1.投資による主な省エネルギー活動
2.運用による主な省エネルギー活動
リコーグループは、オフィス向け画像機器、プロダクションプリントソリューションズ、ドキュメントマネジメントシステム、ITサービスなどを世界約200の国と地域で提供するグローバル企業です(2014年3月期リコーグループ連結売上は2兆1,956億円・国際会計基準)。
人と情報のかかわりの中で新しい価値を生む製品、ソリューション、サービスを中心に、デジタルカメラや産業用の製品など、幅広い分野で事業を展開しています。高い技術力に加え、際立った顧客サービスや持続可能社会の実現への積極的な取り組みが、お客様から高い評価をいただいています。
想像力の結集で、変革を生み出す。リコーグループは、これからも「imagine. change.」でお客様に新しい価値を提供していきます。
より詳しい情報は、下記をご覧ください。
http://jp.ricoh.com/
このページの内容は発表時のものです。
既に販売終了になっている商品や、内容が異なっている場合があります。