Skip to main contentSkip to first level navigation

RICOH imagine. change.

日本 - リコーグループ企業・IRサイト Change
Skip to main content First level navigation Menu
Breadcrumbs

Share

Main content

ニュースリリース

市販回収材から再生したプラスチックの複合機への搭載開始

2016年5月30日
株式会社リコー

   株式会社リコー(社長執行役員:三浦善司)は、市販回収材(プラスチック製容器包装と家電製品のプラスチック)を原材料に、繰り返し使える再生材を開発し、本年度から発売する複合機に順次搭載していきます。従来から活用している、使用済みリコー製品由来のプラスチック再生材(クローズドリサイクル)に加えて、このたび開発した再生材を活用することにより、複合機におけるプラスチック再生材の搭載率を向上させ、製品製造時に新規投入する資源量の削減の一助とします。

 

   新たに開発した再生材は、容器包装リサイクル法によって回収されたプラスチック製容器包装と、家電リサイクル法によって回収された家電製品のプラスチックを利用します。後者は、三菱電機株式会社の子会社である株式会社グリーンサイクルシステムズの技術を活用し、不純物が取り除かれています。これら市販回収材から、新日鉄住金化学株式会社の改質技術とリコーの保有するリサイクル材料評価技術により、難燃性や強度が高く、複合機に活用可能な高品位プラスチック材料となる再生材を共同開発しました。一般にプラスチック材料は再生のたびに品質が低下しますが、リコーグループが長年培ってきたリサイクル材料技術を活かした独自の加速試験による経年劣化評価基準に則った再生材の評価を行うことで、繰り返し再生しても品質を維持する再生材の開発を実現しています。

 

   リコーは、「省エネ」「省資源・リサイクル」「汚染予防」の3分野で中長期環境負荷削減目標を掲げ、環境経営を進めています。このうち「省資源・リサイクル」では、製品製造時の新規投入資源量を2007年度比で2020年までに25%、2050年までに87.5%削減するとしています。これまで、プラスチックでは、バイオマス材料の活用や、回収材料の含有比率を高めた再生プラスチック材料開発といったクローズドループの開発に積極的に取り組んできました。ほかにも、鉄スクラップから複合機の部品に必要な特性を満足する電炉鋼板を東京製鐵株式会社と共同開発し、すでに活用しています。

   このたび、プラスチックの市販回収材活用という再生材材料の対象拡大と、その再生材の繰り返し利用の実現により、地球から新たに採取する石油由来の資源量の削減が見込まれます。給紙トレイなどでの利用から開始して、さらに他用途での活用を実現するべく開発を進め、オフィス向け画像機器への搭載量を増やしていきます。

このニュースリリースはPDFファイルでもご覧いただけます



| リコーグループについて |

リコーグループは、ドキュメントマネジメントシステム、ITサービス、プロダクションプリントソリューション、ビジュアルコミュニケーションシステム、デジタルカメラ、産業用製品·サービスなどを世界約200の国と地域で提供するグローバル企業です(2016年3月期リコーグループ連結売上は2兆2,090億円)。

創業以来80年にわたり、高い技術力、際立った顧客サービスの提供と、持続可能社会の実現への積極的な取り組みを行ってきました。

想像力の結集で、変革を生み出す。リコーグループは、これからも「imagine. change.」でお客様に新しい価値を提供していきます。

より詳しい情報は、こちらをご覧ください。
http://jp.ricoh.com/

このページの内容は発表時のものです。
既に販売終了になっている商品や、内容が異なっている場合があります。