リコー、「CDP2021 サプライヤー・エンゲージメント評価」において2年連続で最高評価を獲得

株式会社リコーは、国際的な環境調査・情報開示を行う非営利団体であるCDP^＊から、2021年の「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価の「A」を獲得し、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に2年連続で選定されました。

「サプライヤー・エンゲージメント評価」は、サプライヤーとの効果的な協働による企業のサプライチェーン全体での気候変動・温室効果ガス排出量削減への取り組みについて調査し、取り組みに応じて企業を格付けするものです。全世界6,000社以上の企業を対象に調査が行われた結果、2021年のサプライヤー・エンゲージメント・リーダーには上位8%（約500社）が認定され、うち日本企業はリコーを含む105社となりました。

リコーは「脱炭素社会の実現」をマテリアリティ（重要社会課題）の1つとして位置付け、エネルギー効率の高い製品やソリューションの提供を行うと共に、ビジネスパートナーとも連携し、バリューチェーン全体のGHG排出ゼロを目指しています。サプライヤーにおける脱炭素活動の積極的な支援などの取り組みとその結果の情報開示が国際的に高いレベルにあると認められ、このたびの認定につながったと認識しています。

「気候変動」は、グローバル社会が直面している最も重要な社会課題の1つです。今後もリコーは、自社での徹底的な省エネ活動と再生可能エネルギーの積極的な利活用を進めるとともに、ビジネスパートナーやお客様にも協力を働きかけることで、バリューチェーン全体での脱炭素社会づくりに努めていきます。

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企業や自治体の温室効果ガスの排出削減、水資源・森林保全を促進する国際的な非営利組織。運用資産総額110兆米ドルに達する590以上の機関投資家および調達総額が5.5兆米ドルとなる200社の大手企業と協働しながら、資本市場や企業調達を通じて企業に環境影響情報を開示し管理することを促しています。2021年には、世界全体の時価総額の64%以上に相当する13,000社以上の企業と1,100以上の自治体を含む世界の14,000以上の組織がCDPを通じて環境情報を開示。CDPは、TCFDに完全準拠した世界最大の環境データベースを保有しており、CDPスコアは脱炭素社会の実現に向けた投資や調達の意思決定を促すために広く利用されています。また、CDPはSBTイニシアチブ、We Mean Business連合、The Investor Agenda、およびNet Zero Asset Managers initiativeの創立メンバーでもあります。